SERVICE 01

カウンセリング(WEB)

zoomを使ったオンラインカウンセリングを提供します。お客様側のzoomの利用環境については、お客様の方でご用意ください。

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SERVICE 02

ストレスチェック

2018年から50人以上の使用者がいる事業所には、ストレスチェックの実施が年に１回義務付けられています。該当する企業様の場合、未実施や守秘義務違反などを生じると、労働安全委衛生法（第十二章等）により、罰則が課せられます。現在は「当面の間」とされていますが、50人未満の企業に義務化される日もそう遠くないでしょう。

スマートホンやＰＣで出来るオンラインストレスチェック、マークシートを塗る筆記用など、現場の使用者様が使いやすいツールを使い、出来るだけ多くの使用者様からストレスチェックを正確に実施し、必要な対応を早めにすることが、労働者の離職や自殺、過労死等を予防できます。
弊社のストレスチェックは、とにかく使用者に使い易いこと、余計なオプションをつけず、分かりやすい価格で最低限のサービスを心掛けております。

SERVICE 03

心理コンサルタント

離職・自殺・過労死などのメンタルヘルス予防

米国立労働安全衛生研究所（NIOSH：National Institute for Occupational Safety and Health）が提案する健康職場モデルでは、従業員のメンタルヘルスや健康が良い職場ほど、やる気が上がり、売り上げや生産性も上がります。これは、様々な研究で実証された事実です。また、研修や人材育成、こうしたメンタルヘルス対策などにお金をかける企業ほど、しない企業に比べて長い目で比較すると成長が続くそうです。

職場のモチベーションの問題

一般的に従業員のモチベーションの低さはボディーブローのように、じわりじわりと経営を悪化させます。

1. モチベーションが低い
2. 仕事を工夫しようと思わない
3. 昨年と同じことの焼き直し
4. いつもと同じことをするから（例えば）昨年比７％ダウンの成績
5. さらなるモチベーションの低下へ
6. 最悪の場合、従業員が離職
7. 毎年７％ダウンを繰り返したら、５年目には現在の７５％の成績へ
8. 必死で食い止めようとパワハラやサービス残業が横行
9. さらなる離職者・・・

従業員が働く理由は何か？経営者が分かっておかねばならないこと

日本人の人口は減少の一途を辿り、2040年に１８歳になる人口は８０万人といわれています。これは増えすぎた大学や専門学校にとっても死活問題でしょうが、雇用する側にも大きな問題となるでしょう。給料さえ上げれば問題は解決でしょうか？いいえ、大企業で給料が高くても離職する者が絶えないのは、ご存じのはずです。いわゆる「ホワイトな職場」にしたらいいのでしょうか？労働の流れや手順を見直すべきでしょうか？それとも社員みんなで、海外旅行や運動会でしょうか？こうした経営者の持つ悩み「どうしたら人がやめないか」を一緒に考え、少しでも離職防止にご協力できればと考えています。

従業員のメンタルヘルス研修

従業員の方が、自分の身は自分で守れるように、自分に現れるメンタルヘルス不調の特徴を知ったり、身近な仲間にどう接したらいいかセルフ・マネジメントの視点から研修・教育を行います。

管理職のためのメンタルヘルス研修

経営者や管理職の方には、従業員の心身の安全を守る「義務」が、「法的に」あることをご存じでしょうか。これは労働契約法第５条に明文化されていますが、2008年のことだったこともあり、まだご存じない方も多いかもしれません。それどころか、パワーハラスメント、セクシャルハラスメント、マタニティハラスメント、ひどいいじめや暴行などを放置したりすると、最悪の場合「刑罰」の対象になります。
特に管理職の方に焦点をあてたこちらの研修では、職場環境の改善、部下の不調の見分け方、対応の仕方、職場復帰の流れをはじめ、簡単な精神障害などの理解を深めるための研修・教育を行います。